現行シエンタは、2015年7月登場の2代目で3年目を迎えた今年9月、マイナーチェンジを受けました。
この2代目シエンタは初代の登場から12年目での初の全面改良だった訳ですが、その変貌ぶりに当時多くの人がびっくりしました。
斬新なエクステリアデザインは、フロント、サイド、リアどこから見て一目で新型シエンタと分かる個性的なスタイルに生まれ変わっていました。
この2代目には、1.5Lガソリンエンジンの他にトヨタ定番のハイブリッドエンジン（1.5L+モーター）搭載車もラインナップに加わりました。
引用：トヨタ公式HP
ただ、これだけ特長のあるデザインに変わってしまうと、この2代目のデザインのイメージが強くなるので、初代のシエンタって影薄くなりますよね、「これもシエンタっていう車なんだ」という感じですかね。
このシエンタのフルモデルチェンジの2015年には、トヨタにはもう一度もびっくりさせられましたね、7月のシエンタ続き、12月登場の新型プリウスも非常に個性的なスタイルに変わって、本当に売れるのだろうかと思った人も少なくないと思います。
しかし、そんな心配は今のトヨタ車には全く不要でしたね、シエンタはデビュー翌月には、乗用車ブランド通称別順位で、月間2位に躍進、7月のモデルチェンジだったため年間では10位にとどまりましたが、翌年はプリウス、アクアに次いで年間3位と順位を上げました。
この新型4代目プリウスもデビュー月の2015年12月月間1位、翌月の16年1月から3月まで1位、その後もほぼ1位を独占し2016年の年間では、2位のアクアに約8万台の大差をつけて年間1位に輝いています。
シエンタしてもプリウスしても時代にマッチしたデザインなのでしょうね。
これからの車って斬新で個性的なデザインがどんどん増えて個性のない車は消滅していくのでしょうか。
今回はそんな人気の「シエンタの自動車税・重量税の税金の金額は？初年度と２年目では？」ということでまとめました。
もちろん、シエンタにはガソリン車、ハイブリッド車が存在するので、その比較にもなっています。
引用：トヨタ公式HP
また、2019年10月の消費税10％へ増税がほぼ確定的となったため、エコカー減税の行方がどうなるか、このまま来年3月末で終了になるか（重量税は4月末）、それとも消費税増税後の買い控えを抑えるため、条件や基準を見直すなどして延長されるか、いずれにしてもハイブリッド車など減税の恩恵が大きい車の購入を予定している人は、納車待ちを考えると急いだほうが良さそうですね。
【自動車税・重量税の税金の金額は？】
ハイブリッドとガソリン車の自動車税を比較
比較するグレードは、ハイブリッド、ガソリンとも「G 7人乗り・FF」としました。
シエンタの自動車税（登録翌年度適用）
ハイブリッド車 G 7人乗り・FF
- エンジン排気量 1,496cc 自動車税 34,500円-減税額25,500円＝9,000円
ガソリン車 G 7人乗り・FF
- エンジン排気量 1,496㏄ 自動車税 34,500円-減税額 0円＝34,500円
ハイブリッド車は、「平成32年度燃費基準+50％達成車」なので自動車税（登録翌年度適用分）が概ね75％減税になりますが、ガソリン車は「平成32年度燃費基準達成車」のため減税されません。
エコカー減税がなくなると、ハイブリッド車とガソリン車の購入費用がますます開くので、ハイブリッドを選ぶ割合が減少するかもしれませんね。
まあ、消費税が増税されれば、何らかのかたちで、重量税や自動車税、自動車取得税が減税されると思いますが、エコカーもそうでない車も一緒の税額になる可能性もありますかね。
引用：トヨタ公式HP
ハイブリッドとガソリン車の重量税の比較
シエンタの自動車重量税（新車購入時/3年自家用）
- ハイブリッド車 G 7人乗り・FF 車両重量 1,380kg
重量税22,500円-減税額22,500円＝ 0円
- ガソリン車 G 7人乗り・FF 車両重量 1,320kg
重量税22,500円-減税額 5,700円＝16,800円
ハイブリッド車は重量税も免税となりますが、ガソリン車は25％の減免となります。
仮にエコカー減税が終了するとハイブリッド車は、重量税22,500円（3年分）と、さらに「平成32年度燃費基準+50％達成車」なので、3年目の車検（初回継続検査）も免税になっていますからプラス15,000円（2年分）の計37,500円が重量税。
それに自動車税の減税分25,500円、それから非課税になっている自動車取得税が約59,400円となり合計約122,400円が、ハイブリッド車を購入する場合でも必要になる税金の増額分になります。
このエコカー減税、エコカー補助金は、2009年度（平成21年度）から始まり、当初の3年間の時限措置から延長に次ぐ延長で10年も続いていることになり、もう2～3回恩恵を受けた方も少なくないと思います。
延長の都度、基準が厳しくなって対象車種だった車が、次年度は対象外になって減免されなくなるということも何度もありましたが、しかし、減税の筆頭車種のハイブリッド車の品ぞろえを各メーカーどんどん強化しているため、基準が厳しくなると、その分対象車となるハイブリッドを選ぶ消費者が増えますよね。
そのため、もしエコカー減税が終了し、割高のハイブリッド車が実質増税となれば販売に与える影響は大きいと思います。
【初年度と２年目では？】
購入初年度と2年目の税金について
ハイブリッド車 G 7人乗り・FF
購入時・初年度
自動車税 34,500円※4月登録として
重量税 免税（3年分）
（100％減税）
自動車取得税 非課税
（100％減税）
2年目
自動車税 9,000円※4/1～5/31納税
（概ね75％減税）
引用：トヨタ公式HP
ガソリン車 G 7人乗り・FF
購入時・初年度
自動車税 34,500円※4月登録として
重量税 16,800円（3年分）
（25％減税）
自動車取得税 約40,400円
（20％減税）
2年目
自動車税 34,500円※4/1～5/31納税
自動車税は毎年1年分を納税しますが、初年度（購入時）は、登録月により納税額が変動します。
減税車の自動車税のは翌年度の適用になります。
免税車の重量税は、初年度（購入時度）と最初3年目の車検（初回継続検査）も免税となります。
【まとめ】
現在のところは、ハイブリッド車のほうが10万円以上エコカー減税のおかげでガソリン車に比べ税金が抑えられています。
30万から50万円程度ガソリン車比べて高価なハイブリッドですが、今は免税、減税という強い後ろ盾があり、ハイブリッドの人気は収まりませんが、このエコカー減税の行方次第では、ハイブリッド車は後ろ盾を失う可能性もあります。
ただ、消費税の10％増税が予定通り2019年10月より実施されることになれば、例えエコカー減税が計画通り終了したとしても、重量税や自動車税の引き下げが検討されており、また自動車取得税も廃止の見込みとなっていますので、上述したような今のエコカー減税分をそっくり負担するということはないと思います。
しかし、消費税は2％増税となるので、仮に自動取得税のみが廃止になったとしてシミレーションしてみると、例えば車両価格200万円の車に販売店オプションで30万円でナビなどを取り付けた場合、消費税10％で計算すると税額23万円で合計253万円になります。
これを現行の8％にエコカー減税のない取得税で計算すると、8％の消費税で248.4万円、販売店から購入のナビなどは取得税の対象外となるので、200万×0.9×3％＝5.4万円が自動車取得税になります。
そうすると248.4万円+5.4万円＝253.8万円となり、この場合で取得税が廃止になったとしても減税額は微々たるもので、販売店でのオプション購入分の比率が高くなれば逆転することもあり得ます。
引用：トヨタ公式HP
さらに、上記はあくまでエコカー減税を受けていないということを前提にしていますが、登録が2018年度内でエコカー減税の対象車種ハイブリッドとすると、自動車取得税が非課税となるので、消費税はもちろん8％ですから総額は248.4万円となります。
自動車税、重量税がどれだけ軽減されるか次第ですが、これも重量税免税のハイブリッド購入者にとっては、5年分は免税になっているので、重量税が廃止にならない限り、少なくとも5年間は負担が増えますね。
これらってやっぱり増税ですよね。
エコカー減税喜んでいても、結局はどこかで増税になって減税分のつけを払うことになるのでしょうか。
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